2009年に誕生し、僅か10年ばかりで世界中で利用者を増やしてきた仮想通貨(暗号資産)。2021年5月20日現在、時価総額が170兆円を超えるまでに市場規模は拡大しています。
ビットコインは、暗号資産全体の時価総額の約43%を占めており、日本国内だけで1日に数千億円の取引が行われるほどの金融商品に成長しました。
今回は、暗号資産の中でも代表的なビットコインを例として、暗号資産投資の特徴を他の投資対象と、
①取引時間
②投資金額
③価格変動の大きさ
の3つの観点から比較してみましょう。
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1. 取引時間
暗号資産
ビットコインは、土日を含めた24時間365日取引ができるため、時間的な規制を気にすることなく取引を行うことができます。
※取引所のメンテナンス時間を除く
国内株式
国内株式の取引時間は、東京証券取引所が開いている下記時間帯となっています。
前場:平日9:00~11:30
後場:平日12:30~15:00
土日・祝日は取引ができないので、年間で120日ほど取引ができない日があります。
※PTS(私設取引システム)を除く
※東証以外の市場(名証/札証/福証)は15:30まで
FX (外国為替取引)
FXの取引時間は、日本時間で月曜7:00~土曜7:00となっています。
※米国サマータイム適用期間は月曜6:00~土曜6:00まで
2. 投資金額
次に投資金額について、こちらは2021年5月20日終値を基にした比較表です。
OKCoinJapanでのビットコイン投資
OKCoinJapanではビットコインを0.0001単位から購入することができます。
最小注文数量0.0001BTCを購入する場合
4,380,370円(ビットコイン価格)×0.0001BTC(数量)=438円
※OKCoinJapanでの各暗号資産の最小注文数量は、OKCoinJapanウェブサイトにてご確認ください。
国内株式
国内株式と聞くと、日経平均株価を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか?
上図『特徴② 投資金額が少額でも始められる』の(例1)は、
NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(1321)- 通称日経225ETFと呼ばれているインデックス商品の投資例です。
日経225ETF(1321)の最低取引単位1株(口)で取引する場合の投資金額
日経225ETF×1(単位)=29,120円
国内株式は、単元株制度により、一定株数を1単元と定められています。
多くの企業では売買単位を100株と定めていますが、近年ではミニ株などと呼ばれている単元未満株取引サービスにより、大企業の株を数百円から購入できるようになりました。
FX(外国為替取引)
国内FX業者で、ドル円(USD/JPY)を売買する際に一般的に採用されている通貨単位は1,000または10,000通貨単位です。
10,000通貨単位、レバレッジ25倍で取引する場合の投資金額
108.79円(USD/JPYレート)×10,000(通貨単位)÷25(レバレッジ)
=43,516円
総じて、少額から各金融資産を購入できます。
ビットコインも、価格だけを見ると438万円と高額であり、敷居が高いように思いがちですが、実は400円台から購入できます。
数百円から購入できるとなれば、投資初心者にとっても初めの一歩を踏み出しやすいのではないでしょうか?
3. 価格変動の大きさ
ビットコインの日次の価格変動幅を様々な金融資産と比較してみましょう。
こちらは、2020年の終値変化率の中央値の表です。
昨年春先には、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、ビットコインは1日に40%近く下落した場面もありましたが、他の金融商品も同様に大きく下落しました。
株式・為替市場だけでなく原油など商品市場にまで混乱が拡大し、安全資産と言われている金相場にも影響が出たことが話題となりました。
なかでもWTI原油先物価格は、史上初のマイナスまで売り込まれた場面もあったことが印象に残る年前半となりました。
一方で、昨年後半にはビットコインや金をはじめ史上最高値更新が目立ちました。
新型コロナウイルスの対策として、世界各国で財政支出や中央銀行の資金供給が増えたことにより、インフレヘッジとしてビットコインや金を保有資産の1つに組み込む動きが加速したことが上昇要因の1つとなっています。
上記の表から、年間で見てもビットコインは他の商品と比べて1.38%と日々の変動が大きいことがわかります。
これは短期間で大きく損失を発生させてしまう可能性があると同時に、大きく利益を得るチャンスであるとも言えます。
まとめ
以上の通り、暗号資産は伝統的金融資産と呼ばれる株式や、FXなどとは異なった特徴を持っているため、ポートフォリオの一部に組み込む方も増えています。
短期間で急成長をした暗号資産市場ですが、約700兆円の国内株式市場や、1,000兆円を超す国内債券市場に比べれば、まだまだ小さく感じられますね。
この成長余地を魅力と捉えることもできるでしょう。